2018.07.26 CATEGORY:コラム
弊社コンサルタントの内藤による週刊観光経済新聞のコラム。
今回はピーク日以外の夏の施策について触れている。需要や事情が異なり、一般論で述べることは難しいため、日別で分析と対策を実施し、個々の施設で毎年ノウハウを貯めていくことが必要である。また別の切り口として、高稼働時のオペレーションの効率化も有効である。

前号では山の日から始まる夏のピークの需要動向について述べたが、今号ではそれ以外の夏に係る施策について考えてみたいと思う。
8月11日~18日の夏の代表的な部分について述べたが、それ以外の日においても、日別で分析と対策を実施するのが望ましい。
なぜなら、例えば7月26日(木)、27日(金)、28日(土)のそれぞれの日で、需要や事情が異なるからだ。需要の観点だけでも、それぞれ「弱」「中」「強」と分類できる。さらにそこに地域事情も関わるので、一般論で述べることは難しく、個々の施設で毎年ノウハウを貯めていくことが必要である。
また、夏の需要の話しを突き詰めていくと、需要の高い日はレートをひたすら上げていくという狭義のレベニューマネジメントになってしまいがちであるが、(もちろん大切なことではあるが)あまりにも施設の本来価値とかけ離れた価格設定は顧客離れおよび顧客満足度の低下を招く結果となりかねないので、顧客満足度を上げる施策も同時に実施しなければならない。
例えば、夏の間のみのウェルカムドリンクを実施するという具合である。
夏対策で別の切り口として挙げたいのがオペレーションの効率化だ。代表的なのは満室想定日に対する商品の選定である。閑散期などにおいては、集客施策の一環として宿泊プランを造成するというのは一般的であるが、それを満室日にまで適用してしまうと、複数のプラン、料理が混ざり、結果、内部オペレーションが混乱する形となる。
例えば、100人の宿泊者に対して、5種類の料理プランが適用されてしまうと、調理場も手間が増え、料理を提供するスタッフにも間違いが起こる可能性がある。さらに宿泊特典など付与されていると、輪をかけてエラーが起こる可能性が生まれる。
したがって、例えば、夏料理のベースは1種類とし、単価向上のための料理プランはメインの差し替えのみで提供するなどの対策が有効になってくる。
夏は売り上げも良く、良い月だというのは共通認識であると思うが、さらに突き詰めてできる対策がないだろうかと考えてみてほしい。
(アビリティコンサルタント・プライムコンセプト 取締役 内藤英賢)

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