2016.08.22 CATEGORY:コラム
弊社コンサルタントの内藤による週刊観光経済新聞のコラム。
宿泊施設全体として一服感が出ている今、減速ムードになった際に備えて、まずはターゲットを明確にするなど足元を見直し、戦略を練るべきと提案している。

「大阪の主要ホテル、高稼働率が一服」「都内主要ホテル稼働率、高水準でも低下」いずれも日経新聞に掲載された見出しであるが、「宿泊難民」や「ホテル不足」と騒がれていた状況からは、明らかに潮目が変わりつつある。
そのことは肌感覚でも実感しておられることかと思う。
インバウンド自体は増え続けているものの、インバウンドツアーは高騰する都市部の宿泊を避けたり、個人リピーターは地方へ分散傾向にあったり、また宿泊施設そのものの供給数の増加などもあり、全体的に記事の如く一服感が出ている。
市場が好調な時は何をしても、あるいは何もしなくても伸びていくが、市場が減速ムードになった時は施策を打っている施設とそうでない施設の差が明確に出やすい。
したがって、再度冷静に自施設の取るべき施策の見直しを図ることが重要となる。
そのような時期に再び差し掛かっていると思われる。
まずは、再度自施設のターゲットを明確化することが大事である。国内個人旅行、国内ツアー旅行、国内団体旅行、海外個人旅行、海外ツアー旅行など、それぞれにおいて取るべき施策は異なってくるので、どのターゲットをどういうバランスで取るかを戦略的に決めて、実行していくことが求められる。
一例を上げると、国内個人のお客様に対しては再度宿泊プランの見直しや、アンケートやクチコミの点数やコメントから強化すべき部分、改善すべき部分の洗い出しの実施。海外のお客様に対しては、今までお越し頂いた方々が何を目当てに来て、実際に来た際に何に興味を示し、満足をされたかを考える必要がある。それは、国内同様にクチコミ等に現れる場合もあるが、実際に現地でやりとりした中での印象も大きいので一層の注意が必要になってくる。
いずれにせよ、一服感が出てきた現状において、再び地に足をつけて、戦略を練る状況になったことは間違いないので、足元を見直してみて欲しい。
(株式会社アビリティコンサルタント・株式会社プライムコンセプト 内藤英賢)

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